不妊症治療の専門医。タイミング法など自然周期から、人工授精・体外受精・顕微授精までの高度生殖医療。不妊症にお悩みの方、不妊治療のご相談は名古屋市南区の山口レディスクリニックへお気軽にどうぞ。

トピックス

不妊治療の助成金制度について(愛知県や名古屋市の方)

不妊治療を受ける際に、治療にかかった費用を一部補助する制度があるのをご存知でしょうか。

最近では育休など積極的に子育て支援をされている企業や会社組織の一部でも独自に不妊治療費を補助してくれるところもあるようですね。少しずつですが女性が過ごしやすい生活環境が整いつつあるのはとても喜ばしいことですね。イクメンという育児に積極的に励む父親という言葉もでてきたりして、家事や育児を旦那もしっかり協力し分担したりするような風潮も一般化しつつある中、どうしても妊娠・出産という女性にとっての一大イベントだけでは、旦那様に代わってもらうことができない大変なことですよね。そして、女性の社会進出や晩婚化、そしてストレス社会といわれる時代の中で、妊娠をするまでの過程がうまくいかなくなっているケースが珍しくなくなってきました。当院も今現在では不妊治療専門クリニックですが、元々出産も行っていた当院の経験からすると、とても放っておけない現状です。

 

昨今の妊娠を望む女性自身の悩むこととして

・子どもが欲しいのになかなかできない
・不妊治療をしたいけど、旦那や家計への経済負担を考えるとちょっと
・女性だけの問題だという不妊治療への世間の誤った先入観やイメージ
・自分の周りに不妊の相談をすると、不妊治療なんてしなくても子どもはできるよという周囲からの安易な根拠のない答え

というさまざまなことが重なり合い、しかも共働きであったり、さらに家事の両立であったり。怒りのような悲しさにも似たとても複雑で、この想いどこにぶつけたら良いの?といった簡単には片付かないことがたくさんあることと思います。

その中でも、経済的な理由により治療をあきらめてしまうというケースがあり、これからの未来を担う子どもたちが減っていく事態というのは長年婦人科領域を診てきた医療従事者としても、とても残念なことです。国をあげてそんな悩みをどうにかしていきたいという対策として、「特定不妊治療助成制度」という治療への負担を少しでも和らげてもらえたらという制度が誕生しました。そういった女性の味方になれるような制度ですので、一度目を通しておいたください。

 

不妊治療に対する助成金が受けられる治療内容

不妊治療を受けられた方は、もしくは受けられる方は事前にしっかりとご確認ください。
2016年4月より特定不妊治療への助成金制度が新たに変更になっていますので、以前の情報のままの方はご注意ください。
不妊治療に対する助成金には助成回数や年齢制限などの条件があります。
各市町村の自治体により適用範囲や負担額が異なる場合がありますので、予めご確認ください。

基本的には特定不妊治療が対象となります。

ただし市区町村により、一般不妊治療の一部も対象となっています。

詳しくはそれぞれお住まいの地域の各自治体・市区町村にお問い合わせください。
(ページ下部に当院へ多くいらっしゃる地域の説明ページのリンクを掲載しております。)
すべての不妊治療が対象となるわけではありませんのでご注意ください。

当院、山口レディスクリニックは、特定不妊治療費助成事業指定医療機関の指定をうけたクリニックですので、ぜひご活用ください。

 

特定不妊治療と一般不妊治療

特定不妊治療とは、高度生殖補助医療(ART)の事をいいます。
高度生殖補助医療とは、体外受精、顕微授精、凍結杯移植などの事を指します。
また、一般不妊治療とは、タイミング法やホルモン療法や人工授精の事を指します。

注意事項として、高度生殖補助医療は、お近くの婦人科クリニックがすべて対応しているというわけではなく、生殖医療を専門的に行える病院やクリニックのみが行うことができます。もちろん山口レディスクリニックは自然妊娠を目指すタイミング法など一般不妊治療から、高度生殖補助医療(ART)を行うことが可能です。

 

助成金はいつもらえるのか

助成金は治療を完了してから、必要書類をご用意の上、役所などに申請をしてから受理された後に支払いがされます。ですから、治療はまず自費で一時的にご負担いただく必要があります。

 

申請の流れと、申請期限

治療を終了した日の年度内です。

4/1~翌3/31までを指します。

 

申請するために必要な書類の取得について

申請に必要な書類は、おおまかにクリニックのほか、それぞれ役所と保健所の3箇所です。
各自治体により異なる場合がありますので、各市町村ホームページをご確認ください。

申請に必要な書類ですが、保健所・病院・市区町村の役所、と3か所でもらう必要があります。
おおまかにですが、役所ではご夫婦の戸籍や住民票など。保健所では助成金申請の書類。

当院からは治療費の領収書や明細がわかるもの。です。

 

各自治体の不妊治療助成制度について(ホームページ)

※ ホームページアドレスが変更されることがありますので、ご注意願います。

・名古屋市 一般不妊治療費助成事業のご案内
http://www.city.nagoya.jp/kurashi/category/8-7-5-2-0-0-0-0-0-0.html

・名古屋市 特定不妊治療費助成事業のご案内
http://www.city.nagoya.jp/kurashi/category/8-7-5-1-0-0-0-0-0-0.html

・東海市 不妊治療費に対する助成制度について
http://www.city.tokai.aichi.jp/4641.htm

・大府市 不妊治療費助成制度
http://www.city.obu.aichi.jp/contents_detail.php?frmId=21227

・豊明市 不妊治療等助成事業 健康課
http://www.city.toyoake.lg.jp/hose/funin/funin1.htm

・刈谷市 不妊治療費助成事業
https://www.city.kariya.lg.jp/kurashi/syussankosodate/kosodateshien/funinchiryojosei.html

・東浦町 福祉医療費(不妊治療費補助制度)
http://www.town.aichi-higashiura.lg.jp/kosodate_kyoiku/ninshin_shussan/shien/1454930969745.html

・知多市 不妊治療費の助成
http://www.city.chita.lg.jp/docs/2014020702583/

・愛知県 特定不妊治療の助成制度 – 愛知県
http://www.pref.aichi.jp/soshiki/jidoukatei/0000012608.html