混合診療（自費＋保険）について
「混合診療」の解説をするために、
「施設」「専門医制度」の説明も必要になりますので
まずは体外受精を行う施設と専門医について説明していきます。
体外受精は
産婦人科専門医で厚生局の認可を受けていないと
自費、保険、ともに治療することができません。
＊体外受精の施設認可を受けている病院、クリニックは全国で600程です。
＊産婦人科専門医は全国で約1万人です。
産婦人科専門医の取得後、専門性をさらに高めようと考えた場合
以下の４つの選択肢があります。
・生殖医療専門医（全国の産婦人科医で所持しているのは約550人）
・周産期専門医
・腫瘍専門医
・女性のヘルスケア専門医
産婦人科専門医を持ち、一定期間の研修を指定施設でおこない、学会発表や論文数が一定数に達すると研修終了後に試験を受けることができます。
（なお当院は指定施設としても認可を受けています）
生殖医療専門医は
2022年4月の不妊治療保険制度改定前までは
資格所持による差異がありませんでしたが、
改定後、
生殖医療専門医を所持していると
自費診療と保険適用診療を併用できる
「混合診療」ができるようになりました。
幸いにも当院は15年程前に生殖医療専門医を取得していましたので、先進医療と保険適用診療を併用する混合診療ができるクリニックになっています。
＊先進医療
（TORIO検査、タイムラプス、シート法など）
よく調べていただいている方は
自費診療のことをご存知だと思いますが、
混合診療できる施設は少ないので、施設の資格所持を確認し、治療を受ける目安にされると良いと思います。
＊着床前診断に関して補足
着床前診断は生殖医専門医を所持していないと、実施できない治療ですが、先進医療Aとしては認可されていませんので、現在は混合診療できず全額自費になりますのでご承知おきください。